高齢者スタッフの転倒予防・腰痛リスク軽減のための運動指導

人生100年時代を迎えた高齢化の現代、定年年齢の引き上げやシルバースタッフの雇用、特定求職者雇用開発助成金(厚生労働省)、65歳超雇用推進助成金(厚生労働省)などの国の助成金もあり、60歳を超えた従業員やスタッフを抱える企業も増えています。

働き手の高齢化を背景として、仕事中の転倒によるケガや腰痛等の労働災害の増加も続いています。

60歳以上になると、運動習慣やスポーツ歴などの体力の個人差も大きくなり、体力の衰えなどによるケガや腰痛などでの急な欠勤や、業務中に起こった場合の労災の発生リスクを防ぐ企業側の努力も求められます。

そこで、当社では、高齢者スタッフの転倒防止のための運動指導プログラムや、腰痛予防運動指導プログラムを企業や団体向けに提供しております。

高齢スタッフの転倒によるケガや急な欠勤・労災の予防

高齢スタッフの転倒によるケガや急な欠勤・労災の予防

高齢者雇用の増加に伴い、職場における転倒事故や関連する労災リスクが高まっています。これらの事故は、貴重な人材の損失、生産性の低下、急な欠勤による仕事の滞り、そして深刻な場合は法的責任や補償問題にまで発展する可能性があります。

短時間でバランス感覚や歩き方の効果が出る「イス軸法」の指導を含めたプログラムを提供しています。

高齢者スタッフの転倒防止のための運動指導プログラム

腰痛による急な欠勤・労災の予防

スタッフの腰痛による急な欠勤・労災の予防

スタッフの腰痛は、突然の欠勤や長期離職、さらには労災へと発展する可能性があり、企業の生産性や財務に大きな影響を及ぼす恐れがあり、職場における腰痛問題が深刻化しています。

短時間で腰に負担をかけない動き方が身につく「イス軸法」の指導を含めたプログラムを提供しています。

腰痛予防運動指導プログラム

エイジフレンドリー補助金の活用で4分の3の補助

エイジフレンドリー補助金は、高齢者が安全に働き続けられる環境づくりを促進し、高齢者の雇用を支援することを目的としています。職場の安全性向上や作業負担の軽減に関する設備投資などが対象となります。

エイジフレンドリー補助金(厚生労働省)

交付申請書類受付期間
令和6年5月7日~令和6年10月31日(当日消印有効)

支払請求書類受付期限
令和7年1月31日(当日消印有効)

この補助金の「転倒防止や腰痛予防のためのスポーツ・運動指導コース」は、労働者の身体機能低下による「転倒」や「腰痛」の行動災害を防止するため、身体機能維持改善のための専門家等による運動プログラムに基づいた身体機能のチェック及び専門家等による運動指導等に要する費用を補助対象とし、補助率3/4(上限100万円)があります。

採択されれば20万円(税込22万円)のプログラムなら15万円の補助(実質7万円)、48万円(税込52.8万円)の3ヶ月プログラムなら36万円の補助(実質16.8万円)で受講することができます。

高齢従業員の労働環境改善に活用でき、結果として生産性の向上や労働災害の防止にもつながる可能性があります。

申請は2024年10月31日締め切りです。(申請から交付決定まで2か月程度かかるようです)

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エイジフレンドリー補助金に申請する場合は見積書が必要です。
当社のプログラムで申請する場合、お問合せフォームより見積書をご取得ください。

高齢者スタッフの転倒防止のための運動指導プログラムの見積希望」または「腰痛予防運動指導プログラムの見積希望」とご記載のうえ、ご希望のコースと受講希望人数、見積もりに必要な以下の情報をお問合せ内容で送信ください。

  • 御社名
  • 御担当者
  • ご住所
  • 電話番号
  • ご希望のコース
  • 受講希望人数

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※当プログラムはエイジフレンドリー補助金の「転倒防止や腰痛予防のためのスポーツ・運動指導コース(補助率3/4)」の申請要件には合っていますが、実際に採用されるかどうかは補助金事務局の審査での決定となります。

詳細な申請条件や手続きについては、補助金事務局の問合せ窓口(03-6381-7507 平日10時~16時)にお問い合わせください。

エイジフレンドリー補助金(厚生労働省)

補助金の申請をしていただき、「補助金が採択されたら受講する」といったことも可能ですので、お気軽にお問い合わせやお見積もりをご請求ください。

万が一採択されなかった場合のキャンセル料は不要です。